賃貸住宅の注意点

賃貸住宅の購入で、基本的に平成以前の物件の購入、瓦屋根の家、連投住宅、瓦屋根等の雨漏りが有った家、(傾きのある家、基礎が割れている家は家屋の耐震性の低下と宅地造成地 切土 盛土 埋立地(丘陸地、斜面を開発した土地)は地滑り被害、液状化現象被害、地盤沈下被害​等の注意が必要です。崩壊リスクが高くなります。)基本的には危険性が高い物件と場所には無理して住まない方がいいと思います。命に代わる物は無いと思います。住まない事も有りだと思います。               

過去に自然災害が起きた場所、床下収納が無い家、(床下と基礎、シロアリ、木材の腐食の確認ができない)基礎の高さが低く湿気がたまりやすい物件は、床下が腐りやすいです。等の家は、リフォーム費、維持費が高額になり、安かろう悪かろうの現実が多くと、連投住宅は建て替えの時に割高になります。火災の発生リスクも高いです。隣の家の人との合意が必要になります。駐車場が無い物件も、駐車場代が+になる事と+車の洗車ができないで、マイナス要因になります。
大阪府の築50年の家を300万円で購入して、リフォーム費+登記費用、税金+仲介手数料等の合計金額で、450万円から500万円になる物件は維持費が割高になります。基礎の上に乗っている木材が、腐っている事が非常に多いです。床がたわみます。土台と根太の交換が必要で、合わせて基礎のやり替えも必要です。解体して、建て替えをする方が安くつきます。

昭和56年以前の物件は、基礎と木材の耐震性を満たしていない物件がほとんどです、雨漏りの発生リスクも高くなります。内装のリフォームをしても、骨格の部分を交換していない物件は、欠陥住宅に該当する部分が、有るのが現状です。

家賃も4.5万円から5万円前後です。建築後30年以内の450万円から600万円前後の物件を購入して、リフォーム費+諸経費の合計金額を100万円で納めるて、6万円から7万円の家賃設定の家の購入をする方が、お得です。維持費も安くつきます。利益優先の誘導操作の不動産の営業等には注意が必要です。

木材の在来工法の物件は、外壁の下地に構造用合板を施工して、外壁材を施工した物件を購入する事を条件にすると、良いと思います。基本的に平成6年から8年以後の建築物件です。平成28年の新築でも、外壁の下地に構造合板を施工しないで、サイデングを直接、貼り付け施工している、物件が有るので注意が必要で確認が必要です。

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